6月24日(Sat)開催!次のゆたかさを考えるイベント「ひふみフォーラム2023」のお知らせ
こんにちは、ひふみラボ編集部です。
2023年6月24日(土)に「ひふみフォーラム2023」を開催いたします。
今回は、東京(日比谷)会場とYouTubeLive配信のハイブリッド開催となります!
イベント詳細はこちら↓
https://hifumi.rheos.jp/lp/forum2023/
今回のセッションは“人の可能性”と“インクルージョン”がテーマ
私たちは、投資・運用会社として皆様からお預かりしたお金を投資することを通じて社会にゆたかさの循環をつくりたいと考えています。
志のある会社に投資することによって新たな価値あるモノやサービスがうまれ、それが社会を根っこから元気にしていくエンジンになります。
この循環の根っこにいるのは人です。可能性を持った人たちが可能性のある会社をつくります。
そのためひふみは数字を見て投資するのではなく、人を見て投資をします。
そんな私たち一人ひとりの「人」がそれぞれの個性や価値観を持って力を発揮できる世の中になるには何が大事になってくるのか。
人の個性や価値観の話をするときにたまに出てくるのは「インクルージョン」という言葉ですが、皆さんはどのように考えていますか?日本語では「包摂」「包含」などと言われます。社会の中で、多様な価値観を持った人々が互いの個性を認め合い、そして存分に力を発揮している状態をいいます。
社内でこのテーマについて話し合った時、具体的にどういう状態を指すのか、実はよく理解ができませんでした。ダイバーシティ(多様性)との違いは何なのか、それぞれが力を発揮できる状態はどうやって作っていけばよいのか、など様々な疑問が浮かびます。
そこで今回は「人の可能性」や「インクルージョン」を考えるうえでヒントとなるお話しを聞きたいと、2名のゲストの方にお越しいただくことになりました。
第一部 Unipos株式会社 田中弦さん×藤野英人×白水美樹 鼎談
ひふみフォーラムの第一部では、「『ありがとう』で広げる人と企業の可能性」をテーマに対談を行ないます。
会社は「人」でできています。
近年は人が持つ能力も会社の資本とする「人的資本経営」の考えが広まり、人材の価値を高めることが企業の成長につながるとされています。
日本企業復活のキーワードは「人」しかないと語るUnipos株式会社代表取締役CEO田中弦さんと、人の可能性に投資するレオスの代表取締役会長兼社長・最高投資責任者の藤野英人と常務取締役総合企画本部長の白水美樹が、能力を最大限発揮できる組織になるために、「感謝」をキーワードに、人や企業の可能性を広げるコミュニケーションについて語ります。
第二部 肉乃小路ニクヨさん×藤野英人 対談
第二部では、ニューレディとして幅広い分野で活躍し、ご自身もセクシャルマイノリティとして苦しんだ経験を持つ肉乃小路ニクヨさんをお招きし、藤野との対談をお届けします。
これまでの価値観が大きく変化しつづける現代。
かつて「メインストリート」と思われていた道は、現在では異なっているのかもしれません。そもそも、生き方にメインストリートは存在するのでしょうか。それぞれがもつ価値観を大切に、自分の生き方に誇りを持てる社会が本当に実現してほしい。そんなカラフルな社会にするために、多様性や個のゆたかさを皆様と共に考えていきます。
▼ひふみフォーラム2023 参加方法
開催日時:2023年6月24日(土)13:00ー16:00
▽東京会場:日比谷国際ビル コンファレンススクエア
(〒100-0011 東京都千代田区内幸町2丁目2-3 日比谷国際ビル8階 8C)
抽選で80名の方にご参加いただけます。
お申込みフォームはこちら【6月15日(木)23:59締切】
https://123.rheos.jp/seminar/seminar_form_noheader.do?openDate=20230624&seq=1&
▽YouTubeLive配信:どなたでもご視聴いただけます。
▼イベントでの企画
当日ゲストやレオスメンバーに聞いてみたいことも募集していますので、
こちらからぜひお寄せください↓
https://enquete.eventos.tokyo/vote?key=4PhhDvjC8BOxY0rTukCh
また、参加者の皆様によりイベントを楽しんでいただけるよう、各テーマに沿ったnoteの記事をアップする予定です。
皆様のご参加を心よりお待ちしております!
※セミナー等で金融商品の説明等をすることや、お客様からのご依頼がある場合に金融商品に関する追加の説明等をすることがあります。しかしながら、売買の推奨等を目的とした投資勧誘は行ないません。また、金融商品の案内、説明等はあくまで各お客様ご自身のご判断に資するための情報提供目的であり、金融商品の購入等を推奨するものでもありません。